二六六四年一二月二一日

　露西亜と印度との関係強化についての補足。
　まず、以下の現状がある。

　・日本独力では米中と二正面作戦を行うことはできない。
　・しかしながら、米国と中国の関係強化は進んでおり、将来的には経済的あるいは軍事的に米中に挟撃される事態になる可能性がある。

　で、そうなった場合、どうするのか。
　生き残るために両者に土下座外交をするのか？
　米中の関係強化は、現実としての日本の危機だ。
　では、それに対抗するにはどうすれば良いか。
　そこで、露西亜と印度との関係強化がでてくる。
　露西亜は米国を牽制できるし、印度は中国を牽制できる。
　流れ次第では日露印と米中の睨み合いの状況を作ることで力のバランスを取るというわけだ。
　バランスオブパワーというものだな。
　各国間の力関係のバランスを取ることにより、戦争もせず土下座外交もしない選択というわけでござるよ。
　現実問題として現代日本では米国政府が動く方向を制御することは困難。
　ならば、米国が日本には困った方向に動いたときの対策もとっておかぬとな。

　まあ、米国との関係が第一と考える人々には幻想もいいとこの話に思えるかもしれぬが、こういうことを書くのも拙者が基本的にアングロサクソンというものを信用しておらぬからだ。
　アングロサクソンは、人をいい気にさせて利用したり、反対に神経を逆撫でして怒らせることで利用したり、大げさに怒ってみせることで相手の譲歩を引き摺り出したりといった心理戦に長けた民族。
　国際社会に参入している以上、日本は米英加豪といったアングロサクソンクラブと付き合わざるをえないが、ならばこそアングロサクソンのやり方というものを良く知っておくべきというものだ。
　イラクのフセインを見よ。イラン・イラク戦争で米国の支援を受け、米国のために戦い、すっかり自分が米国の後ろ盾を得ていると思い込み、念押しに「イラクがクウェートに侵攻しても米国は介入しない」という米国大使の証言を受けて、クウェートに侵攻してみたら、見事、梯子を外された。
　フセインはいい気になって慢心していた。そしてそれを利用された。そして、今はあの様だ。
　「来るべき米中戦争と、そのための日米同盟」というのは、親米国際派と呼ばれる種類の人々には気持ちの良いものだろうが、「いい気にされて利用されている」可能性も考えることだ。そうでなくても、米国で親中派が政権を取り米中が強く結びつけば日本は梯子を外されることになる。
　用心しておくことだ。
　アングロサクソンは実利的だから備えがあることを示せば妥協するが、同時に非常にヤクザな性分なので備えが無いと容赦なく剥ぎ取ろうとする。
　米国との「信頼関係」を維持するためには、そういうアングロサクソンの性分を熟知した上で上手く付き合わねばならぬということだな。
　適度に牽制を入れぬと、経済侵略で根こそぎ日本の金を持っていかれることにもなりかねぬぞ。
　現状、日米同盟も大事だが、軍事的に米国に強く依存している今の状態が米国にいいように搾取されている原因ときちんと現状認識せぬとな。

二六六四年一二月一五日

　このところ一部の保守系論客の言動にがっかりすることしきりでござる。
　ミサイル防衛に反対する者は共産主義の手先とか日本の弱体化を狙う工作員とかいう勝手なレッテル貼りは、もはや子供レベルの詭弁を通り越して、論理で負けている己自信を誤魔化すための自己欺瞞といえよう。
　近頃の保守系論客にこの手の発言が多いのには辟易する。
　論理で劣勢になると、論理では答えず、「そういう発言をするのは妬みがあるからだ」とか「僻んでいるからだ」とか卑しい発想による思い込みの感情で答えるという、傍目に見ても見苦しい詭弁にもならない自己欺瞞。
　結局の所、この手の連中は思想のベクトルの向きが反対なだけで頭の程度は平和愛好家どもと同レベルなのであろうな。
　困ったものでござるよ。
　現代の技術力では、ミサイル防衛は飽和攻撃の前に無力だし、コストパフォーマンスにおいても破綻している。ロシアの多弾頭誘導技術のように、既に対抗策も開発されている。
　拙者に言わせれば、ミサイル防衛に必要な一兆円を捻り出すために正面装備の削減を伴う予算を認める方が、余程、日本の弱体化を狙う工作員というもの。

　核武装とか声高に叫んでいる連中にも困り者だな。
　確かに核武装による抑止力は魅力的だが、拙者としてはどの程度のレベルの核戦力が欲しいのかを聞きたい。
　どの程度の破壊力を欲するのだ？戦略核級か？戦術核級か？
　核武装を主張するものは東アジアの国どうしの有事を想定しているようだが、戦略核など東アジアの国どうしで使えば使った方もただでは済まぬ。遠く離れた別大陸に撃ちこむのならともかく、将来のことを考えるならば土壇場になっても使えぬ兵器だ。また、そのような装備、米国が許すとも思えぬな。
　戦術核級の破壊力であれば現代の技術であれば燃料気化爆弾等、通常兵器でも実現可能だ。核武装によって生じる国際的な批難などのデメリットを考えれば、敢えて装備するほどの兵器ではない。
　戦術核級の破壊力を持つ燃料気化爆弾と搭載能力の高い巡航ミサイルを開発し、護衛艦や潜水艦といった洋上の艦艇に配備する方が余程理に適っているし、実際にそうした方が良いだろう。
　現代の技術ではミサイル防衛はあてにならぬのだから、相手のミサイル戦略を抑止したいのであれば、最初から相手に撃つ気を持たせない報復能力を持つ方が確実というもの。
　現時点でのミサイル防衛は軍需産業のための役に立たぬ公共事業。
　どうせ公共事業なら役に立つものに使って欲しいものでござるよ。

二六六四年一一月二一日

　未だに「輸出による景気回復」などという妄言を信ずるものがおる。 　輸出による景気回復とはいっても、変動相場制の現代では輸出超過は円高圧力となり、頑張って働いて輸出すればするほど円高に苦しむことになる。
　円高に苦しみたくないのであれば、輸出と輸入を均衡させる必要があり、生産を減らすわけにはいかぬから、結局は内需を拡大するしかない。
　つまり、景気回復は内需拡大によるほうが正解となる。変動相場制を採用している限りな。
　少し考えれば当たり前のことだ。
　変動相場対策には米国債購入による為替介入があるが、これにしても、輸出企業に非常に効率の悪い補助金を出しているも同然の行い。どうせなら同じ額を国内の需要拡大に使えばどれほどの中小企業が救われたことか。
　クリントン時代の米国は日本に対して厳しかったが、日本に内需拡大を薦めたのは正解というもの。
　米国が日本の輸出に対して厳しいのは輸出産業には厳しいかもしれぬが、米国が自国の国内産業の保護のために動くのは当然というものだ。むしろ、今のブッシュ政権のように赤字を垂れ流しまくりのほうが困りものというもの。
　米国の貿易赤字による円高圧力に加えて、米国の国庫破綻のリスクを恐れての投機資金の流出によるドル安圧力。これでは米国の経済破綻が心配というものだ。
　経済面でブッシュ再選を喜ぶ者は目先の利益しか見えぬ愚か者といえよう。米国が経済破綻して米国債が紙切れ同然となれば、目先の貿易黒字を上回る損害を受ける可能性が極めて高いというのに。
　やれやれでござるよ。
　ロシアが石油取引の決済を2005年にドルからユーロにするという話もあるし、そうなればドルの下落には歯止めがかからぬであろうな。仮に軍事力による恫喝を行ってやめさせるにしても肝心の米国の軍事力は中東に釘付け。軍事力カードは使えぬわけだし、ドルからユーロへの流れを止めることはできまい。
　下手をすると2005年から2006年までに米国が経済破綻したりしてな。
　米国の崩壊が見えたときが危険なときだ。
　ネオコン連中が牛耳る今の米国は何をしでかすかわからぬ怖さがある。
　とりあえず述べておこう。米国を破綻させる可能性が高いブッシュ大統領を推すことの方が余程反米とな。

二六六四年一一月八日

　遅ればせながら、F-2の生産予定数削減と代替機について。
　まず、F-2の生産予定数削減だが、これ自体は米国よりの外圧によるものである可能性が非常に高い。
　勝手な推測ではない。これ自体は、石破元防衛庁長官と米国高官の会談など、一般メディアで報道された内容から見て取れる。
　して、その目的は？
　日本にF-35を買わせるためのものである可能性が非常に高い。
　日本はF-35のプログラムに参加していないが、米国は参加することを強く望んでいる。量産効果などにより、負担が軽減できるからだ。
　世の一部では、代替機の候補についてF-15EだのF/A-18E/Fだのと賑わしいが、拙者、これは既にF-35で内定した出来レースの可能性が高いと見る。

　F-35にしろ、F-15Eにしろ、F/A-18E/Fにしろ、拙者は反対だ。
　拙者、なんでもかんでも反対という人間ではない。それぞれに合理的な理由がある。
　F-35導入に反対するのは、F-35の性能が日本の国情に合わぬからだ。
　F-35はステルスによる奇襲性を重視した結果、機動性と高速性を犠牲にした機体。しかもF-35はすっきりしたデザインと引き換えに、X-32と異なり、航続距離(小型単発機としては悪くはないものの)と兵器搭載量までも犠牲にしている。
　攻撃側にまわれば強い機体だが、防御側にまわれば甚だ弱い機体だ。
　我が国のように、専守防衛を唱え、迫り来る敵を上陸前に迎撃しようという方針では性能を活かせぬであろう。
　現状、我が国の機体には、迅速に目的地に向かえる高速性と敵機のロックオンを外せるような機動性が不可欠というもの。(加えて、可能ならば、滑走路が破壊されたときなどのために航続距離と短距離離着陸性能も欲しいものだ。)
　F-35は残念ながら、その条件を満たさない。
　F-15E、F/A-18E/Fといった候補は、性能的な魅力においてF-2に劣る。
　F-15Eはかなり改良された機体とはいえ、基本設計の古さから、総合性能において新世代の戦闘機に劣る。代替しても、他国の機体の世代交代を考えれば、性能的寿命は限られているだろう。
　F/A-18E/Fは航続距離と搭載量は従来型より改善されてはいるものの、機動性においてF-15にも劣る機体(垂直方向の機動では上回るらしい)。総合性能を考えればF-2を廃してまで採用する魅力は無い。

　ネットで他の候補として挙がっているF/A-22、グリペン、Su-30系列について。
　まず、F/A-22についてだが、可能であれば望ましいと思う。高速性と機動性を兼ね備えたF/A-22は確かに魅力的だ。しかし、高額な上、米国が売ってくれるかどうかも判らぬ。それに、どちらかというと、F-15の後継である次期要撃戦闘機にこそ相応しい戦闘機といえよう。
　グリペンは短距離離着陸性能は魅力的なものの、兵器搭載能力や対艦攻撃能力を考えるとF-2に劣ると言わざるをえない。
　Su-30系列は安価で機動性、高速性、航続距離、兵器搭載量、短距離離陸性能に優れた機体ではある。しかし、導入にあたっては、電装系などのアップデートキットの開発と交換、整備機材の一新、整備員への別規格への対応研修(例：インチ規格→ミリ規格)といった、トータルでの導入コストを引き上げる要因が数多ある。統合独逸でMiG-29を運用していた(既にユーゴスラビアに売ってしまったが)ということもあり、不可能ではないと思われるが、実現は困難であると思われる。統合独逸で上手くいったのは東独逸での運用実績があったというのも大きいであろうしな。

　では、何がいいか。
　拙者はF-2の続投を主張する。
　色々と問題を指摘されてはいるが、F-15を上回る機動性とダッシュ力は、F-15EやF/A-18E/Fより魅力的だ。
　指摘された問題点も現在ではほぼ解決済みだしな。
　わざわざ機種数を増やして、部品調達や整備や部隊編成を煩雑にする必要もなかろう。
　次の大規模の更新はF-15の交代のときで良いというものだ。(そのときには日本が真の独立国家となって機体を自主開発できれば良いなと思う。ジェットエンジン開発の目途はついておるしな。)
　F-2をやたらと批判する人には少し考えて欲しい。
　確かに、F-2で採用された新技術の内、複合材とアクティブフェーズドアレイレーダーに問題が発生したのは事実だ。
　F-16の部分には問題が無かったのも事実だ。
　しかし、F-16自体は最早数十年前に誕生した機体。いわば技術的に枯れた状態で非常に安定しているのは当然。不良が発生しなくて当然なのだ。
　対してF-2に採用された複合材とアクティブフェーズドアレイレーダーは新技術。
　そして、新技術に初期不良はつきもの。
　トラブルが発生するのは仕方ないといえよう。
　既に安定した技術だけを使えば、信頼性の高い兵器を作ることは可能だろう。(例えば日本製電装系は安定した技術の部類といえよう)
　だが、それでは時代に取り残されてしまうのだ。
　時代に先んじるためには、積極的に新技術を導入し、初期不良を克服し、その新技術をものにする必要があるのだ。
　拙者、F-2に採用された新技術をやたらと批判する主張は「最初から完璧にできないのであれば、やらぬ方がマシ」といったいかれた考え方にしか思えぬ。
　新技術を導入した新しい機体の開発にはトラブルはつきもの。米国にしてもF/A-22の開発において複合材の剥離などのトラブルが発生して開発が遅れているではないか。
　新技術とはそういうものなのだ。
　これらの批判の対象の新技術の価値は米国が証明してくれている。
　F/A-22やJSFが複合材やフェーズドアレイレーダーを採用しているのを見れば解るように、これらの技術は新技術につきものの初期不良をおしてまで採用する価値があるものなのだ。
　F-2は使いつづけるべきだ。F/A-22が本量産の前に先行量産型を用いて問題点の解決を図っているのと同じように。

　このように記しつつ思う。かなわぬであろうなと。
　それならば、せめてACTIVEプログラムのF-15と同等の改造をした機体にならぬかと思う。
　日本の国情を考えれば、短距離離着陸性能は重要な要素だからだ。

二六六四年一一月四日

　ブッシュ大統領再選確定ということで、拙者の予測は外れ。
　どこぞの誰かのように外れに関してはスルーするのも潔くないので、はっきりと誤りを認めよう。
　メディアコントロールの傾向からだけみれば、CIA、パウエル氏、ラムズフェルド氏と、ブッシュ政権の身内からもブッシュ氏再選に不利な真相が発表されていただけに、意外な結果でござったよ。
　経過を見て、オハイオでの集計の結果の大逆転(戦争ビジネス屋に組みするものを炙り出すため)が準備されているものと思っていたが、ケリー氏がさっさと投げてるし。
　拙者の読みはほとほと浅いな。

　まあ、いいさ。この結果はマクロでみれば米国の衰退をより早めるだけに過ぎぬ。
　見方によってはかえって好都合というもの。
　今のブッシュ政権は沈みかかった船。パウエル氏は去るし、ラムズフェルド氏もライス氏もいずれ去るだろう。

二六六四年一一月三日

　とある漫画誌に連載されていた株取引を題材にした漫画の内容が気になったので、その話でもするか。

　拙者、この漫画の株を扱う技法の紹介の仕方に疑問を感じる。
　柔道の修練においてまずは受身を教えるように、相場取引においてはまずは損失を最低限に抑える方法を教えるものだ。
　「損切り」とか「つなぎ売り」とかな。
　損切りはそのまんま株価が一定ライン(購入額の八割とかな)を割った株は損でも売ること。
　つなぎ売りは空売りを利用して株価下落による所有株の損失を防ぐこと。手持ちの株を売らずに空売りで損益を中和するというわけだな。
　まあ、どちらも相場で身を滅ぼさぬために最低限知っておくべき防御方法というものだ。
　空売りとは、株価下落が予測される株を他人から借り、現在の株価で売り、値下がりしたところを買い戻して返して、差額を利益とする方法。
　古来より「相場は売りから入れ」という。それくらい基本となる方法だ。
　上がる株を予測するより、下がる株を予測する方が容易いからな。
　空売りは、投機的空売り(大量の空売りで株価を急落させ、その後、買い戻す方法)の影響で規制が強化されてきてはいるものの、売買単位の少ない個人投資家の取引は適用除外。
　教えておいても良いだろうに。
　というわけで、初心者を対象にしているにも関わらず、損切り、つなぎ売り、空売りといった技法を教えないのはどうかと思う。
　主人公の父親の株が急落したときなど、つなぎ売りを教えるのに絶好の機会であったろうに、買い足す方法ばかり教えてどうするというのだ。

　とまあ、どうしようもない漫画だのうと思っていたわけだが、拙者、この漫画の手法で笑ってしまったものがある。
　まず対象にショックを与え、対象に救いを求める心をおこさせ、対象に「救われる方法」を提示するという手法のことだ。あまりに頻繁に使われていたので一回りしてギャグになっておったな。
　階層化する暗黒の将来だの国債暴落だの預金封鎖だの、まったく色々あるものだ。
　これ自体は頻繁に使われる手法ではある。テレビのコマーシャルしかり、カルトの勧誘しかり、外資の手先のエコノミストの言説しかり。くどいものよ。
　それでもって提示する「救われる方法」が実は地獄への片道切符ということもよくあることだ。
　まあ、なんだな。この漫画、個人的には、世間知らずの若造をカモとして相場の世界に引き込むための宣伝漫画にしか見えなかった。

　批判だけではなんなので、作中で説明不能とされた「急落した相場がそれ以上に急上昇する現象」について説明しておこうか。
　これは概ね、拙者が「空売り狩り」と呼ぶ仕掛けでないかと思われる。
　仕掛けは簡単。
　まず、所有株を相場を急落させるほど売り(空売り併用可)、他の投資家がつられて所有株を売ったり空売りをしたところで相場が急上昇するほど一気に買う。それだけだ。
　このようにすると、急落につられて空売りした者は損をし、仕掛けた者が得をするということになる。
　まあ、仕掛けの準備として一銘柄の相場を動かせる程の資産と「信用」が必要だがな。
　所有株に投機的空売りを仕掛けられた際は、資本力が相手より勝っている場合に限り、逆に投機的空売りを仕掛けた側から金を奪う対抗手段ともなる。

　もし、これを読んでいるのが、これから相場の世界に身を投じようという者であるならば、拙者は現代の投機的な相場には参加しないことをお勧めする。
　相場の読み方や情報の集め方に関する経験を積んだ相場師や、相場を操る様々な仕掛け方を知っている仕掛け人を相手に売り抜けられるというなら挑戦してみるのもいいだろうが、大抵の場合、カモにされるだけであろう。
　今の相場は場に皆が出した金の奪い合いに過ぎず、マクロ的に見れば相場師や仕掛け人がカモから金を奪う狩場にすぎない。
　個人投資家で儲けたとしても、それはマクロ的に見れば自分よりさらに弱いカモから奪った金だ。

　株式の本来の目的は未来への投資。
　ある会社が資金源として株を発行し、購入者はその会社の未来への投資として資金提供のためにそれを買い、見返りとして配当や株主優待を得るというのが本来の株の姿というものであろう。
　投機と化した今の相場は拙者には魅力は無い。
　金の餓鬼道に落ちた金の亡者どもが勝手に共食いをするにさせておくがいいと拙者は思う。
　はっきりいって今の相場と比べればギャンブルの方がまだマシというものだ。

　ついでだからギャンブルにも触れておくか。
　リスクとリターンを考えればルールと確率がはっきりしているギャンブルの方が投機より遥かに儲けやすい。
　ギャンブルで儲ける機会は平等。相場は不平等。金儲けが目的ならギャンブルの方が良い。
　方法次第ではほぼ確実に儲けることもできる。
　古典的な方法に倍々方というものがあるので紹介しておこう。
　まずルーレットで赤か黒のどちらかにかける。仮に5ドルとしておこうか。
　負けたら次は10ドルをかける。それでも負けたら次は20ドルをかける。
　このように賭ける金を倍倍に増やしていくわけだ。
　赤黒のオッズは二倍。
　仮に20ドルの時点で勝ったとすれば、40ドルが帰ってくる。
　トータルでの儲けは40-20-10-5=5で5ドル。つまり最初の5ドルの賭けで勝ったのと等価ということだな。
　赤と黒のどちらかで当たる確立は18/38と、ほぼ1/2でマクロ的にはほぼ確実に儲けることができるというわけだ。
　あまりにも確率を無視して外れつづけるのであれば、ほぼ出目が操作されていると考えて良いので、その台からは離れればいい。引き際を決めるのも簡単だ。
　このように、実例をもってルールと確率がはっきりしているギャンブルの方が儲けやすいことは証明できる。
　まあ、日本にはそのような賭場は公式には存在せぬから、これをやりたいのであれば、ラスベガスなど海外へ行く必要があるがな。

　拙者としては相場もギャンブルも勧めない。
　金の亡者ならともかく、人にはもっと有意義な時間の使い方があるというものだ。
　金は使われるものではなく使うもの。

二六六四年一一月二日

　露西亜との関係強化について補足しておこう。
　21世紀の日本の最大の脅威は、高成長を背景に急速に軍事力強化をし太平洋と東南アジアに進出せんとする中国と拙者は考える。
　友好・非友好の問題は別としても、利害が衝突する以上、対立は避け難いからだ。
　今のままでは日本にとって中国の将来の脅威は大きい。
　しかし、現状、中国軍の装備は二流以下。
　中国首脳にしてもこのままでは戦争になっても負けることは解っている。(つまり、中国軍の装備を国際的に見て二流以下に留めることが戦争を防ぐことになる)
　ゆえに多少国民感情を煽ることはあっても真っ向からの対立は避けている。その一方、装備を一流のものにすることに地道を挙げている。
　このような、中国軍の装備の近代化に対して日本が取れる対策は概ね二つ。
　一つは中国軍の装備の近代化の速度以上の速度で自衛隊の装備の質を向上させること。
　もう一つは、中国軍の装備の近代化の速度を遅らせること。
　一見、後者は無理と思えるが、実は案外簡単だったりする。
　露西亜に資金を提供すれば良い。
　露西亜政府は極貧状態で自国の軍需産業が最新装備を開発しても装備を更新できないほどの状態。
　当面の脅威ではない。
　その露西亜は最新兵器を含む武器の輸出で外貨を稼いでいる。
　対印度輸出用のSu-30MKIなど、フェイズドアレイレーダー、カナード翼、推力偏向機構など露西亜国軍もほとんど更新できていないような最新装備を持った新鋭機だ。
　その一方、本音では、国境を接した中国に最新装備を売りたくはない。対中輸出用の機体の仕様を見ればそれが良くわかる。
　だが、貧乏には勝てず、近年では金のある中国に最新装備を売り渡す傾向にある。
　というわけで、金さえあれば中国に最新兵器を売りたくない露西亜と近づき、資金提供することは、交渉次第で中国軍の装備の近代化の速度を遅らせることを可能とし、日本の対中戦略において有意義ということが証明できるわけだな。
　戦わずして勝つのが最善というもの。それがかなわぬなら、確実に勝てる状況を作っておく。
　拙者は良いと思うのだが、あまりにも誇大妄想に過ぎるかな。

二六六四年一〇月二三日

　このところの親米保守の言動に、拙者、脱力でござるよ。
　要約すれば、日本の自主独立は米国に匹敵する超軍事大国とならない限り無理だし、そんなことをすれば経済的に破滅するから現実的ではないということだな。
　ばかげている。
　もし、日本が中露に取られた場合、米国はどうなる？
　太平洋での覇権を損なうし、第一、日本からの金や工業製品なしに米国経済は持たない。
　つまり、日本の破滅は米国の破滅も意味する。
　よって、日本が米国以外の国に占領されるという事態を米国がみすみす見逃すということはありえない。
　日本が独自路線を打ち出しても、日米の軍事的な同盟関係は揺るがぬし、日本への侵略を米国が黙認するはずも無い。
　むしろ、日本が独自路線を行こうしたときに米国が日本を再占領する可能性を考えた方がいいというものだ。
　もっとも、アングロサクソンの気質を考えれば、日本が自主独立の道を行くのを止められないのであれば、むしろそれを支援すると思われる。
　「妨害しても無理ならば、むしろ友達になって実利を得よう」というのがアングロサクソンの考え方だ。
(例えばかつての日英同盟。配下にできぬのであれば対等な同盟関係を結び相互利益につなげるというわけだ)

　そういうことが解っておれば、日本が自主独立に必要とする軍事力の程度も自ずと判るというものだ。
　規模としては中露の侵攻を跳ね返すくらいの軍事力となる。
　そして、現時点の自衛隊の戦力でも米国以外の国の侵攻を跳ね返すには十分すぎるほどなのだ。
　むしろ、イージス艦などの現時点の軍事力は周辺国に脅威を与えるくらいといっても差し支えない。だからといって安心というわけではなく、周辺国とバランスをとりつつ更新しつづける必要はあるがな。

　こんな少し先の先のことを考えれば明らかなことを解らずに発言しているのであれば、親米保守は目先のことしか考えられぬ愚か者だし、解って発言しているのであれば、米国の一部勢力による日本の奴隷化に協力する工作員と思われても仕方なかろう。
　ほとほとあきれたでござるよ。
　知能の程度を疑う。裏の裏を読み、先の先を考えてようやく人並みというものであろうに。

　まあ、なんだな。
　小泉政権や親米保守の「ブッシュでなければ困る」発言は、親米保守の言うところの「日米同盟」が、実質、ブッシュ大統領を取り巻く戦争ビジネス屋との同盟に過ぎぬということを明らかにしたわけだ。
　そんな同盟。日本国民にも米国民にも負担の大きい不幸な同盟というもの。
　日米双方で戦争ビジネスを縮小させる同盟の在り方を模索すべきというものだ。

　他にも、やたらと米中戦争だの中台戦争だのと騒がしいが、バカバカしい話でござるよ。
　米中の経済的な接近振りを考えれば、そういう話は米中の支配層どうしで話がついている戦争ビジネス屋のための公共事業ではないかと思える。
　なにせ米国は軍需産業と手厚く保護された自動車以外の産業はボロボロの十年に一度は大きな戦争をしないと経済が持たない国だそうだからな。
　そのような戦争があるとすれば、それは一部の人間の金のためだけのくだらない戦争だ。
　日本はそんな戦争に協力する必要はないし、とばっちりを避けるためには起こさせてもならない。
　日米中で戦争するよりも利益の大きい経済関係を構築する方が、遥かに建設的だし戦争抑止力ともなる。
　もっとも、こういった話は当分米国の経済が安泰という前提での話、前提が崩れれば論理も変わる。米国のあのようなばら撒き財政、いつまでも続くわけが無い。米国経済崩壊後の身の処し様も考えねばな。

　拙者の言う所の「戦争ビジネス屋」について簡単に説明しておこう。
　軍需産業による破壊と建設業による建設をセットで行うことで戦争で財を成す企業連合のことだ。侵攻地が資源地帯であるならば、それに資源産業やエネルギー産業も加わる。
　なんとなくベクテルだのカーライルだのハリバートンだのといった企業名が思い浮かぶな。

　親米保守のいう所の、外交において米国に追随するしかないというのも奇妙な話だ。
　拙者、対案として露西亜と印度に近づくということを挙げるな。
　露西亜に近づくことはエネルギー供給先の分散につながるし、北方四島の返還につながるかもしれぬ。
　印度に近づくことは交易上やシーレーン防衛上でのメリットが大きい。
　いずれに近づくことも有事の際の中国への牽制ともなる。
　米国一辺倒より遥かに戦略的な選択というものだ。
　ただ、付き合いにおいてはギブアンドテークの中身をはっきりさせておくべきだな。
　例えば北方四島。「金銭的・企業的な支援の代わりに返還」といったように具体的に内容を取り決めないと百年経っても帰ってこないであろうな。
　与えれば、相手も返してくれるだろうという考えは甘すぎる。
　露西亜は日本からの援助を欲しがっているし、日本との経済的つながりを欲しがっている。
　相手の欲しがっているものを提示して具体的な見返りを求めるのが取り引きの基本というものだ。
　あと、露西亜と戦闘機を共同開発というのも面白いかもしれぬな。S-37をベースにステルス戦闘機を開発するという話だし、最早40年前の機体で性能的寿命が尽きつつあるF-15を買い増すより遥かに良いと思う。米国がF-22を売ってくれないのであれば選択に値する方法と思うでござるよ。
　おっと、最後のは、前進翼ステルス戦闘機って良いだろうなと思う、ただの拙者の願望に過ぎぬな。妄言というものだ。(現実的には前進翼は、その制御の難しさや空気抵抗による速度低下などから、ものになり難い。露西亜も前進翼はやめる気のようだ)
　個人的には台湾との関係強化もして欲しいと思う。今の日本政府はあまりにも中国の顔色を窺い過ぎでござるよ。

　そうそう、軍事開発だが、ミサイル防衛なんて与太話にしか聞こえぬ。
　研究は良いと思うが、配備は現代の技術力では飽和攻撃の前には無力。
　むしろ、シェルター構築やいざという時は滑走路としても使える軍事仕様高速道路の整備など、やられた時にきっちり反撃できる態勢を整えた方が良いというもの。
(核弾頭SLBMと潜水艦の組み合わせは日本では政治的に難しいからな)
　きっちり反撃できる相手に攻撃してくるものは普通いない。余程のバカでない限り。
　戦闘機基地シェルター化一件で200億円程度。対してミサイル防衛は総額1兆円以上。同じ金ならミサイル防衛に使うより、シェルターや軍事仕様高速道路を大量に作った方が遥かに効率的で効果的というものだ。
　技術を知らぬものほど技術の力を過信するものだ。困ったものでござるよ。
　まあ、なんだな。どうせなら既に技術的目途がついているステルスへの早期警戒態勢の確立をして欲しいものだ。赤外線方位測定とレーザー測距といった感じで既に可能なものも多いのだから。
　さもなくばステルスと超音速巡航といった、これからの兵器群に対応できなくなってしまうでござるよ。
　空母導入もバカらしい話だ。
　大鑑巨砲主義が終焉を迎えたように、航空母艦主義も終焉を迎えつつある。
　これからの海上軍事力はミサイル戦闘艦と多目的強襲揚陸艦の時代。空母を使うくらいなら、有事の際のみにメガフロートで代用した方が良いというもの。空母専属の人員も要らぬし、そもそも陸上機が使えるからな。
　これからの時代、空母など対艦ミサイルや魚雷で沈む脆弱で非常に高価な費用対効果に劣る代物に過ぎない。

　話は代わって、名前は伏せるが、寝ぼけたことを書く者がおるので、それにふれる。
　その者、以前はブッシュ大統領の再選は確実なようなことを書いておったが、ブッシュ大統領の旗色が悪くなると「どっちになるかは50%50%なのだから予測しない」と逃げに入りおった。
　おまけにブッシュ政権が日本に対して損害を与えていないだと？
　日本のせいもあるが、ブッシュ政権に追随することで日本は中東の親日感情を大きく損なってしまった。ブッシュ政権追従の結果、日本がテロに狙われる危険性も増している。
　親日感情の喪失やテロの危険性といった金に換算し難い損害では認識できないのであれば、原油価格値上がりによる損失はどうなる？
　イラク戦争前はせいぜい25ドル前後だった原油価格が今では50ドルを越えている。(今朝の新聞では55ドルを越えていたぞ)
　単純に計算しても、原油値上がり価格に石油輸入量をかけた分の富が日本から流出しているし、その損害は今も拡大しつづけている。これは明確にブッシュ政権の責任だ。
　こんなことも見えぬあたり、夜郎自大のいいかっこしいが自らの薄っぺらさを曝け出したといったところか。
　まあ、人のふり見て我がふり直せ。拙者自身も戒めねばな。ソクラテスのように謙虚でありたいものだ。

　あと、創造的破壊についても解説しておくか。これは新たな進化のためには破壊が必要というカルト的思想だが、外資の手先にこれを振りかざすものは多い。
　なるほど、確かに恐竜が滅びて哺乳類が栄えたという歴史を考えれば、創造的破壊による進化は成り立つかもしれない。
　しかし、この本質を考えてみよう。
　過酷な環境の変化による厳しい状況は恐竜を進化させたのではなく恐竜を滅ぼし、それによって生じた空白に哺乳類が進出できた。
　つまり、創造的破壊による進化とは、在来種が滅びた後の空白に新種が入り込むことによって成立するものであり、新たな繁栄は新種にとって代わられることを意味し、在来種が再び栄えることではない。
　なるほど。「創造的破壊」の目的が良くわかる話だ。
　外資の手先が盛んに主張するのもうなずける。
　彼らの「創造的破壊」とは、日本において「新種」たる外資が進出しやすいように「在来種」たる日本企業を潰すということを意味しているというわけだな。
　ゆえに日本政府に干渉して経済緊縮政策をとらせ厳しい状況を作り出す必要があるわけだ。
　やれやれでござるよ。

　純朴な人には理解できぬようだが、世の中には、人と人を憎しみあわせて利益を得ようとするもの、人を支援して自分の目的に利用しようとするもの、人をおだてていい気にさせて利用しようとするものなど、自己の利益のためには形振りかまわぬものがいる。
　一人一人が知恵を鍛えて、そういう現実に対応してほしいものだ。
　知恵及ばず、そういった連中に煽動されて思うように動かされるのであれば、操られる方も悪いと拙者は思う。
　キリストであったであろうか。「蛇のように聡くあれ」といったのは。
　悪に対抗するには悪と同等以上の知恵が必要という教えだ。
　まあ、悪党な拙者の言うことではないが、肝に銘じておいて欲しい言葉だ。

二六六四年一〇月一〇日

　「偽善的な道徳論」に関する補足。
　道徳自体は人類が長い歴史の中でお互いに調和の中で生きるために生み出したものであり、大切にすべきものだ。(時代の流れと共に変わるものだがな)
　問題は、それを逆利用して他人を批難したり貶めたりするのに用いる人間がいることだ。
　イラク邦人人質事件における人質批難や、小泉首相の訪朝結果を批難した拉致被害者家族会に対する批難がその例だな。
　政府の失態を糊塗するために小泉首相に組みする保守系メディアが行った批難キャンペーンは記憶に新しい。
　つまり、道徳自体が偽善的なものということではなく、道徳を偽善的に用いて人心を誘導しようとする者とそれに引っかかる者がいることが問題ということだな。

　CIAによる大量破壊兵器不存在報告について。
　これは内容自体は以前から明らかだったことを、改めて誰にでも(信じようとしなかった保守系言論人など)納得できるように証明してみせたに過ぎない。
　問題なのは大統領選挙前という発表された時期だな。
　この時期になったのはケリー候補を当選させるためのものという可能性が高いと拙者は思う。米国民の投票行動にできるだけ大きい影響を与えるためにこの時期を選んだのではなかろうか。
　拙者は、米国によるイラク統治の失敗がほぼ明らかになった段階で、米国の巨大資本層はブッシュを外しケリーを当選させるオプションを選択したと見ている。
　今までの報道内容はその予測に沿うものだ。
　その一方で米国の戦争ビジネス屋層にとってブッシュ大統領は都合のいい大統領だ。
　メディアコントロールの結果、ケリー候補の当選がほぼ確実となれば、何らかの事件をおこして選挙の延期を図るなどの強硬手段に出てくる可能性が高いと思う。
　はてさて。

二六六四年九月一三日

　今日はオカルトに影響される人間の使い方のお話。
　オカルトに影響される人間は概ね二種類に分類できる。
　純粋に黙示録などの預言を信じてしまう種類の人間であるオカルト信者系と、世の中には万能の影響力を持つオカルト組織があって数々の事件を引き起こしているというトンデモ系だな。
　それぞれにそれぞれの利用法がある。

　まずはオカルト信者系。彼らは黙示録の預言や諸世紀の予言などに基づく未来予測を信じてしまう。
　そして、元々その手の預言や予言というものがどうとでもとれる比喩(メタファー)の集合体であるという事実は無視してしまう。
　おまけに様々なオカルト儀式が現実に対して影響力を持つことを信じ、それらに対する科学的な検証結果は無視してしまう。
　そういう人たちに「黙示録の反キリストとは何々だ」だの「東方の王とは日本だ」だのと吹き込んでやると、「黙示録ハルマゲドンの実現(とその後の救済の実現)」のために、中東大戦争をおこしたり日本をそれにひきずりこんだりするために尽力してくれたり、選挙ではその実現に役立ちそうな人に投票してくれたりするわけだ。いやはや冗談にしか思えぬが米国にはそういうことを真剣に信じてしまうキリスト教右派の人間が結構いてあまり冗談ではないのが怖いところだ。
(キリスト生誕に関係する東方の三賢者はゾロアスター教の祭司であるらしいなど、当時の「東方」の概念を考えると、当時の常識的には「東方の王」は遠くても印度辺りを指しているとしか拙者には思えぬのだが。諸世紀の「太陽の国」も日本ではなくイタリア辺りを指していると解釈する方が「当時の常識」的には自然であろうな。つーか、反キリストは国連だのEUだの米国だのと解釈する人間の都合によってどうとでも内容が変わるのはどうか。ただ、当たる予言の書き方とは、どうとでもとれる比喩を文章にちりばめておくことだ、とは言えるな)
　預言の実現や儀式の影響を思わせるいくつかの事件をおこしてやれば、「預言に基づく未来予測は真実なのだ」だの「儀式は現実に対して影響力を持つのだ」だのと「内心の常識に基づく疑念から目覚めて」さらにオカルトへの信仰を深めてくれるという按配。
　集金装置や集票装置や暴力装置として実に有効に働いてくれる種類の人間と言えよう。

　次はトンデモ系。
　彼らは、「象徴犯罪」を行うと勝手に「真相追求」をしてくれ、勝手に別のところから「真犯人」を探し出し、勝手に真実から遠ざかってくれる。
　例えば、ある種の犯罪に対し、それらしい数字の日時やそれらしい「儀式」などの「象徴(シンボル)」を残しておけば、後はトンデモ系が勝手に妄想を膨らましてフリーメーソンだのユダヤだのと、自らの意思でトンデモ系陰謀説を流布して事件を荒唐無稽化してくれるだろう。関連する偽情報を流してやれば裏も取らずに盲信してくれるので、さらに完璧という按配。
　そんなトンデモ系に「裏の取れる明確な事実をもとに論理的に考えた方がいい」というような真っ当な忠告を行う人は、彼らに「組織の工作員」というレッテルを貼られてしまう。
　事件の真相を偽装するために実に有効に働いてくれる種類の人間と言えよう。

　トンデモ系もオカルト信者系も議論の相手としては虚しい。だが、「相手の望むような形で情報を与えることで操作する」ということは容易い。
　というわけで結論。トンデモ系もオカルト信者系も「操作」が容易な種類の人間である、ということでござるよ。

付記:
　拙者、別に組織による謀略を否定するわけではない。各種組織の存在を否定するわけでもない。
　ただ、万能組織と過大評価したり、別組織の偽情報や偽装工作にひっかかったり、誤誘導で物事の本質を見失ったりするなというだけのことでござるよ。
　フリーメーソンが実在するのも事実だし(実在するのは所謂陰謀組織できなく、金持ちの社交クラブだがな)、世の中に様々なカルト組織があるのも事実だ。だからといって、謀略が彼らのものとなるというわけではない。むしろ、真の謀略の主は決して表には現れようとはしないものだ。(ゆえに様々なスケープゴートが予め準備されていたりするわけだ)
　彼らは万能ではないし、彼らは彼らの組織力の範囲でしか影響力を持たない。組織内部での派閥争いもあれば、数々の組織間での同盟や敵対というものもある。また、彼らにしても偶発的な事件や末端の構成員がときにとってしまう愚かな行動に対してはどうしようもない。
　また、拙者のような誰でも集められる情報からぐだぐだ言ってるだけの人間や、根拠の無い妄想を垂れ流しているだけの人間が、いきなりこの世から消されるということもない。危ないのは実際に事実を解き明かそうとするジャーナリストだったり、ある種の組織にとって都合の悪い政策を取ろうとする政治家だったり、ある種の組織につながりがあって捕まると芋蔓式にしょっ引かれるハメになりそうな人間が捕まりそうなとき、あるいは捕まったとき、というようなものだ。(そして、ときには自殺として、ときには病死として、事実は隠蔽されるわけだ)
　まあ、ある種の組織の目につくような行動をすれば、マークされることはあるかもしれぬがな。
　で、どのようなことになるかといえば、その組織の「細胞」がプロバイダにいれば住所や名前といった個人情報が漏れる上に閲覧したサイトやメールの内容等がチェックされたりするかもしれぬし、ときには嫌がらせにメールボックスの内容を削除された上にヘッダー情報の無いウイルスメールがおかれているかもしれぬし、クレジットカード会社にいればカードの使用履歴が漏れるかもしれぬし、近所にいればゴミ漁りをされて個人情報を推測されたりするかもしれぬし、車にエンスト装置が仕掛けられていたりするかもしれぬし(オートマだとパワステ、パワーブレーキといったパワーアシストがきれてしまうので、非力な人だと危険)、職場などの身近な環境に間抜けな構成員がいたりすると構成員自らがそういうことを漏らしてしまうかもしれぬ。様々な細々とした事態が考えられるな。
　そういう意味では構成員が多く社会の各部に浸透している組織にマークされると色々と鬱陶しいことがあるかもしれぬ。
　しかし、その手の組織の人間も社会を構成する一員なので、余程のことが無い限り、あまり無茶はできぬ。
　あらゆる組織において人的資源は有限であるわけだし、一個人を常時監視するために人員を割くことができるような組織は少ないし、どうでもいい人間の常時監視というメリットの無いことに人員を割く組織など殆んど考えられぬな。
　万能組織の幻影に強迫観念を持つのは、メリットとデメリットを比較して論理的に考証できない人間や自分という人間を客観的に見れない人間の所作といったところか。
　やれやれでござるよ。

二六六四年九月七日

　露西亜においてチェチェン絡みでテロが連続しているが、これらはおこるべくしておこった事件といえよう。
　911以降、世界は変わった。露西亜によるチェチェン弾圧も中国によるチベットやウイグルにおける弾圧も「テロとの戦い」として正当化され、米国はそれらに対する批難を止め、一般メディアもそれらの大国による小国弾圧を無視するようになった。
　露西亜も中国もただの善意で米国の「テロとの戦い」を支持したわけではない。まったくもって世の中には偽善独善が溢れているものだ。
　拙者としては、そのような偽善独善に感動する愚か者が多いことの方にうんざりする。

　チェチェンに関して是非読んで欲しい本がある。

チェチェンやめられない戦争

チェチェンで何が起こっているのか

　資源を巡る争い、そして、それにより犠牲になる数多の一般市民の悲劇。
　繰り返される憎しみの連鎖を本質的に解決するためには、虐げられる者の立場で考えることや弱者をいたわる気持ちを持つことが大切だというのに、それができない者が世の中には多いようだな。
　拙者、テロを正当化する気持ちは毛頭無いが、保守系メディアの公平性を欠いた一方的な批難には辟易する。
　もともとこの手の不正規戦は弱者が強者に対抗するための戦術。いくら手口を批難したところで解決するわけが無いのだ。
　まあ、もともと弾圧する側の太鼓持ちで、偽善的な道徳論で読者を誘導することが目的なのだから、いたしかたないのであろうな。やれやれでござるよ。

二六六四年八月三〇日

　「小泉の波立ち」というサイト、非常に面白い。一部、筆者の先入観による思い込みが激しい部分があるが、全般的に論理的で、納得のいくことが多い。筆者独自の経済理論が展開されているが、物事の本質を上手く捉えているため既成の価値観による先入観を廃せば理解は容易い。筆者が編纂した経済関連の本が発売されたら是非購入したい。

　八月六日分に三国同盟に関する補足を追記した。拙者は拙者なりに資料をあたり歴史の本音の部分をそれなりに知り、それに基づいて書いている。拙者自身の愚かさ、知の限界は重々自覚しているし、それを認めることに吝かではない。しかし、煽動情報を真に受けるような人間の感情的な批判はごめんこうむりたいものだ。

二六六四年八月二〇日

　クルーグマンとスティグリッツの本が非常に面白い。
　拙者、目から鱗が落ちまくりでござるよ。
　ああ、経済の本質に対する拙者の理解はまだまだだったのだなあと。
　需要喚起政策は公共事業では限定的効果しか得られずに駄目だし、インフレ目標は通貨の量的緩和では駄目なのだということが、ようく解った。
　景気回復のための需要喚起には大幅減税、景気回復後に増税、そして税率を調整することで景気を一定のレベルにコントロール。それが答えだったのか。
　自らの愚かさを反省するでござるよ。

二六六四年八月一九日

　東シナ海日中境界海域での中国による天然ガス採掘施設問題、政府の曖昧な対応にはうんざりするでござるよ。話し合いで解決するなどと主張しておるが弱腰外交ではいいようにやられるだけだ。
　この件で特に注目すべきことは、開発にあたって中国が米国企業を引き入れていることだな。
　これは上手い方法だ。米国のエネルギー産業を味方にすることは米国政府への強力なロビー活動ともなる。
　特に現米国政権はエネルギー産業の利益代表が多いからな。
　このままでは下手をすると米国の方が親中路線に転向してしまうかもしれぬぞ。(親米保守のいかん所は背後の米国を無視して中国だけを感情的に攻撃していることだ。それでは本質的な対策とはなりえぬ。もっと政略的、戦略的な思考を身につけるべきだな。)
　日本の方も米国企業を引き入れて開発を行うくらいの気概を持たぬと対抗できぬというものだ。そうやって「米国へのロビー活動」を行いつつ、米国政府に働きかけて中国に圧力をかけてもらい、しかる後に話し合いを有利に進める、というのが常識的な交渉というものだろうか。(ナホトカルートのからみで露西亜と接近するのも良いかも知れぬな。「あまり軽視すると日本の方が米国から離れかねぬぞ」と米国に警告する意味でな。)
　日米同盟云々の主張は気楽過ぎる。米国は国益のためには平気で日本の頭越しに中国と手を結ぶ国であるし、そういうのが国際社会の常識だ。親米保守は日米同盟という言葉に自己陶酔しておるのではないか?

　一番いかんのは日中共に、こういう事態がおこる度に排外的民族意識にかられて怒り狂う連中だな。そういう単純バカは戦争ビジネス屋が喜ぶ結果しかもたらさない。

二六六四年八月六日

　近頃、わが国では地政学という言葉が復権してきておるようだな。ネットなど個人レベルでも情報発信が可能な情報インフラの整備に伴い「見えない検閲」が綻びてきているのだろうか。
　まあ、それ自体は悪いことではないし、むしろ望ましいともいえよう。
　問題なのは昨今の地政学論者にオカルトな連中が多いことだ。

　はっきりと言っておこう。拙者にしてみれば、国際戦略理論や地域戦略理論としての地政学は科学だが、シーパワーとランドパワーを聖書のリヴァイアサンとベヒモスに例えたり、侵略を正当化するためのイデオロギーとして用いる地政学はオカルト。
　「日本はシーパワー国であるのだから、同じくシーパワー国である米国や英国と手を組むべし」という説は、オカルト地政学をもって二元論的に視野を狭めることにより、現実の状況に関わらず日本を米英と組ませるためのプロパガンダに過ぎぬと拙者は思う。

　確かに歴史的には、明治に英国と組んで成功し、先の大戦において独逸と組んで失敗し、戦後は米国と組んで成功したという経緯がある。
　しかし、それをもってシーパワーと組んで成功しランドパワーと組んで失敗したというのは論理の飛躍というもの。

　実際の歴史的経緯を考えてみよ。
　英国に替わって世界覇権を狙う米国が日英同盟を破棄させたのではなかったか?
　日本を経済においても国際関係においても追い込んだ米国の対日政策が、米国に対抗するための日独の同盟に繋がったのではなかったのか?
　先の大戦においては、(オカルト地政学を振りかざす者が同じシーパワー国と称する)米国自身がランドパワー国であるソ連、中国と組んで日本を潰したのではなかったのか。

(08/30追記 三国同盟についてはこちらを参照のこと。戦史叢書にこの通り記載されている。世の中には「対ソ同盟」という建前が流布されているが、本音は対米英同盟だったということだ。世の中に本音と建前があるのは今も昔も変わらない。)

　先の大戦に敗北したのは独逸と組んだからではなく、米国が親ソ親中反日となり干渉してきたのが原因。加えて、どうしようもない帝國海軍の戦略間違い。
　「シーパワーと組んで勝った」とか「ランドパワーと組んで負けた」というのが、いかに歴史的な繋がりを無視した荒唐無稽な話というのが判ろうというもの。

　(なんのことはない。勝つためには手段を選ばない無法者国家である米ソ中に国際戦略で負けたというだけのことだ。当時、国際的に見ても高度であった生物化学兵器による無差別大量殺戮戦略を実戦に使用せず、日ソ不可侵条約を律儀に守った当時の日本は随分とバカをみたものだ。その見返りが米国による原爆投下とソ連の条約違反な侵攻と北方領土占領なのだから。)

　そもそもオカルト地政学に拠ってシーパワー国同盟を唱える者は、シーパワー国どうしが覇権を巡って潰し合いをしてきた歴史を認識しているのか?
　かつてシーパワーにおける覇権国であった西班牙(スペイン)は英国との戦争で覇権国の位置を奪われ、メイン号事件からの戦争で米国により列強の位置から叩き出された。米国は、英国の覇権維持に役立っていた日英同盟を破棄させ、日本への資源供給を断つことで日本を(英蘭の植民地であった)東南アジアの資源地帯に攻め込ませ、その結果、英蘭を弱体化し覇権を強化した。
　同じ白人国どうしでこれだ。拙者にはシーパワー国同盟など砂上の楼閣にしか見えぬな。
　手段の一つとしてシーパワー国同盟を否定はせぬが、選択肢を狭めることはない。無条件の追随は足元を見られるだけというものだ。

付記(あるいは腐記):
　あー、そうそう。オカルト信者のために誤解の無いように付け加えておこう。
　拙者はオカルトをバカバカしいとは思うが、オカルトを学ぶことをバカバカしいとは思わぬ。
　オカルト地政学にしろ黙示録予言にしろ数秘術(カバラ)にしろノストラダムス予言にしろ、そういったオカルトや宗教について詳しく知ることは、オカルトや宗教を信ずる人間やそれらを利用して世の中を操作したい人間の行動を読むのに役立つからな。世の中には予言が「ハルマゲドン」とか「世界統一政府」とか「世界新秩序」の到来を示していると信じている者もおるし、世界を自分勝手に作りかえるためのお題目として、そういったことを流布したり利用したりする人間もいる。バカバカしいことだがな。

　それと、まったくどうでもいいことだが、拙者、20010911は19990811の失敗に対する「数字遊びが好きなオカルト信者」の意趣返しかもしれぬと思うときがあるでござるよ。(英語での9月、つまりSeptemberはラテン語で「7の月」) 　まあ、20010911と20040311の「911日の間隔」とか「数字の対称性」とか偶然ではないとしたら、やたら数字遊びが好きな連中が犯行計画を練っているのであろうな。
　311から119日を経た711は何も無かったが、米国大統領選も近いことだし、今年の811や911なんぞは結構危ないかもしれぬ。
　あるいは意表をついてあんな日付やこんな日付に…。バカバカしいな。妄想はこの辺でやめだ。

二六六四年七月一四日

　拙者自身、あまり人のことを言えた義理ではないが、ネット世界に事情通ぶった愚者が蔓延っており目に余るので書く。

　論理的な思考には己(おのれ)自身を客観的に見つめ己の内の先入観、偏見、願望、思い込みといったものを排除し、情報を好き嫌いではなく正当性で判断するといったことが不可欠。

　インターネットの普及は人々に膨大な情報に触れることを可能とし、各種検索機能はその中から必要な情報だけを選び出すことを容易にした。
　それにより、確かに人々は、かつては「タブー」とされていた種類の情報や国内では報道されないような海外の情報をも獲得できるようになった。
　しかしながら、その一方で「情報の選択性が向上した結果、自分好みの情報だけしか見ない」ようになった連中もおり、その結果、客観的な批判に耐えないとんでもない主張を大真面目に唱えるような愚か者を生み出す結果ともなっている。
　いや、世の中には「信じたいものだけを信じる」愚者が多いが、それが顕著になっただけといった方が正確かもしれぬな。

　連中は、イデオロギー的に最初から導きたい結論が決まっており、それを導くために都合のいい情報のみをつまみ食いする傾向が強い。そのためには、少し考えれば正当性の無いことがわかるような与太話を盲信してしまうことがままある。
　彼らの頭の中の情報処理では正当性より都合のよさの方が優先されておるというわけだ。
　くだらぬ。あまりにもくだらぬ。
　彼らが好き嫌いなく情報を収集し、その正当性を考証する姿勢を身につけぬ限り、彼らは所詮煽動される側の人間。煽動を試みる者の意向に踊らされて、それを再生産するだけに過ぎぬ。
　拙者にしてみれば、そのような連中はレッテル貼りを行い迫害することで自由な言論を封殺し、願望や現実的な裏付けの無い希望的観測で事を進め、先の大戦と同様の愚を繰り返そうとする愚か者に過ぎぬ。

　自説に都合の良い情報でも考証した結果、正当性が無ければ刎ねる。
　自説に都合の悪い情報でも考証した結果、正当性があれば受け入れる。
　事情通を気取るのであれば最低限その程度のことはすべきだな。

　確実にいえることがある。
　それは、獲得した情報の正当性を検証する過程を思考に組み込まない限り、真のメディアリテラシーには程遠いということだ。

　拙者か?
　拙者の場合は選り好みせずに海外も含む各種一般メディアから情報を収集し、その正当性を検証した上で、それらの情報から帰納的に結論を導き出すようにしておる。
　ただ、その結果がジョークのような結論にしかならぬだけだ。

二六六四年七月一三日

　親米保守には、今の日本の政策を指して、日本は「普通の国」になろうとしていると強弁するものがいる。
　その「普通の国」が「経済、資源、領土、国民の生命・財産の防衛に関する問題を武力で解決できる能力を持つこと」を指しているのであれば、解らぬでもない。
　しかし、どうやら違うようだな。
　連中のいう「普通の国」とは、他国の言うがままに海外に軍隊を出し、他国の言うがままに金を出し、他国の言うがままの政策を実行し、他国の経済侵略に対して為すがままの国を指しているようだ。
　どうやら、親米保守の定義するところの「普通の国」とは、拙者の定義するところの「属国」のようだな。
　どうりで話が噛み合わぬわけだ。

　やれやれ。今の親米保守は日本を自立不可能な米国の属国にせんとする真の売国奴というわけか。
　岸信介の頃の親米保守には不平等条約である安保条約を改定し日米で対等な軍事同盟を結び日本を真の独立国家にせんというビジョンがあったものだが、まっこと今の親米保守は堕ちたものだな。

　拙者とて米国との軍事同盟の重要性は認識している。
　しかし、それと米国の独善的で自己中心的な軍事行動や米国の対日経済侵略とは別問題だ。
　親米保守が真に日本と米国のことを考えるのであれば、米国の問題の多い軍事行動はそれを諌めねばならぬし、日本を維持するために米国の対日経済侵略に関しては断固対抗する必要がある。
　日米同盟を維持しつづけるためには、それを担保する経済力も必要というもの。
(米国にしても、米国が日本を経済的に攻撃することのツケは、中国への資本や技術の流出という形で米国にも周ってくることを認識すべきだ。いや、認識しているのだろうがそれは危険なオプションというものだ。そして、その危険性を認識して敢えてやっているのであれば、もはやどうしようもない)

二六六四年四月二九日

二六六四年四月二八日

二六六四年四月二六日

二六六四年四月二二日

二六六四年四月二一日

二六六四年四月一九日

二六六四年四月一五日夜

二六六四年四月一四日

二六六四年四月一三日

二六六四年四月一二日

二六六四年四月一一日

二六六四年四月一〇日

二六六四年四月九日

二六六四年二月一五日

二六六四年一月二〇日

二六六四年一月一八日

二六六四年一月一七日

二六六四年一月一六日